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新型インフルエンザ関連ニュース
 1918?19年に世界で大流行し数千万人の死者を出したインフルエンザ「スペイン風邪」の強い病原性には、ウイルスの自己複製(増殖)に関する遺伝子が重要な役割を果たしていることを、米ウィスコンシン大の渡辺登喜子研究員、東大医科学研究所の河岡義裕教授らの研究チームが30日までに明らかにした。
 今後発生する同様の新型インフルエンザの治療薬開発に役立つとみられる。論文は米科学アカデミー紀要に掲載される。
 通常のインフルエンザウイルスは鼻やのどなど上気道で効率良く増殖し、気管や肺など下気道ではあまり増えない。スペイン風邪ではウイルス性肺炎による死者が多かった。
 研究チームは、ウイルスを人工的に合成する技術を用いて、現在流行するインフルエンザとスペイン風邪の遺伝子を組み合わせたウイルスを10種類作成。インフルエンザウイルスに対する反応性がヒトと似ているモデル動物フェレットに感染させ、鼻、気管、肺でのウイルスの増殖を調べた。
 ほとんどのウイルスは鼻でしか効率的に増えなかったが、自己複製を担うたんぱく質「RNAポリメラーゼ」をつくる遺伝子がスペイン風邪のものである場合、肺や気管でもよく増えていた。
 研究チームは、このたんぱく質がスペイン風邪ウイルスの強い病原性に大きくかかわっているとし、「その働きを抑えるような薬の開発が重要」(河岡教授)としている。 

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インフルエンザ治療薬のタミフルが効かないインフルエンザウイルスが、昨シーズン、欧米やアフリカなどで高い確率で見つかっていたことが国立感染症研究所の調査で分かった。率は低いが日本国内でも鳥取など10県で確認された。一方、米疾病対策センター(CDC)は、今冬に米国内で流行が始まったインフルエンザが耐性ウイルスであるとして注意喚起。タミフルを大量に使う日本でも今冬、同様の流行が起きる可能性が懸念され、警戒が必要になりそうだ。

 タミフルは通常のインフルエンザ治療の柱であるとともに、新型インフルエンザにも有効である可能性が高いとして日本政府が2800万人分の備蓄を進めている。しかし、タミフルに耐性を持つウイルスが増えると、通常のインフルエンザが猛威をふるう可能性があるほか、政府の新型インフルエンザ対策も見直しを迫られることになる。

 感染研によると、昨シーズン、タミフルに耐性を持っていたのはいずれも「Aソ連型」のウイルス。昨年11月ごろから、北欧で見つかり、世界の幅広い地域に広がった。南アフリカでは調べた225株のすべてで耐性を確認。オーストラリアで59株中47株(80%)のウイルスがタミフルに耐性を持っていた。

 日本でも全国76カ所の地方衛生研究所の協力で1734株を調べたところ、10県で計45株(2・6%)の耐性ウイルスが見つかった。鳥取県は突出して多く、調べた68株で22株(32・4%)の耐性が確認。兵庫、神奈川、岐阜、長野、栃木、愛知、山形、島根、岡山の各県でも確認された。

 耐性ウイルスは過去の確認例があるが、いずれもタミフルの大量使用で、ウイルスがタミフルに対して耐性を得たために発生したと考えられていた。しかし、今回のケースでは、治療薬としてタミフルを使っていないとされる発展途上国からも耐性ウイルスが出現しており、タミフル大量使用が原因ではなく、ウイルス自身が突然変異を起こしたとみられている。

 感染研インフルエンザウイルス室の小田切孝人室長は「治療薬はタミフル以外にもリレンザがあり、すぐに心配するような状況ではない」としているが、監視を強化する考えだ。

 一方、CDCは今冬、ウイルス50試料のうち、49(98%)で耐性を確認。米国内のインフルエンザの主流が19日、耐性ウイルスであるとして医師らに注意を促した。CDCは、このウイルス型の広がり具合は不透明としているが、他国に「飛び火」する可能性も否定できない。厚労省は「日本ですぐにどうこうなる状況ではないが、今冬の耐性ウイルスの発生状況をモニタリングしていく必要がある」としている。

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